健康経営

【社内取り組み】
全社で健康経営を推進するにあたり、Glico健康経営宣言を制定し社内に周知し、健康の基本となる3つの側面（運動・栄養・睡眠）から、まずは自身の状態を理解し、必要な知識を身につけ、健康行動を実践・習慣化するというサイクルを繰り返していくという方針を定めています。 社員自身が、当社の存在意義（パーパス）である『すこやかな毎日、ゆたかな人生』を実現していることを目指しています。

＜ヘルスリテラシー向上のための施策＞
この方針に基づき、Glicoグループ全社共通で毎月健康テーマを設定し、それに基づき保健師が作成したマンスリー・ヘルス・ニュースを発刊し健康情報を届けています。

2025年度実施内容
・保健師が企画したラインケア・セルフケア研修を全社員向けに実施し、メンタルヘルスの正しい理解を持ってもらえるように努めるとともに、不調を感じたときには気軽に相談できる場があることを周知しています。それぞれの研修受講率は2025年度において92.5％、74.8％となりました。
・当社産業医による『ライフステージごとの女性の体調の変化、かかりやすい病気についてとその対策』ついて分かりやすく伝えるセミナーを全社員向けに実施し、受講率は2.5％となりました。
・当社産業医と保健師、SUNAO冷凍パスタ開発担当の健康イノベーション事業部と共に「適正糖質(※)セミナー～血糖値を適正に保つための生活習慣について学びましょう～」を開催しました。血糖値上昇の仕組みや、血糖値の改善につながる食生活の見直し方、おいしさと適正糖質を両立するブランド「SUNAO（スナオ）」商品のこだわりを伝えるセミナーを全社員向けに実施し、419名が参加しました。実施後アンケートでは満足度のポジティブ回答が83％、理解度のポジティブ回答が95％、生活習慣に関する意識・行動の変化に対するポジティブ回答が88％となりました。
(※)一般社団法人「食・楽・健康協会」は1食で摂取する糖質量を20～40g、間食では10g以下にする「適正糖質」を提唱しています
・LDLコレステロール高値者の重症化予防を目的として、約100千円の費用を投じ、本社食堂でのセミナーを実施しました。「PFCバランス」「飽和脂肪酸と不飽和脂肪酸の違い」「野菜の推奨摂取量」など、脂質に関する食の知識を中心に、クイズ形式も取り入れながら、参加者が気軽に参加できる内容にしました。30名の方が参加し、満足度と理解度のポジティブ回答が共に100%となりました。

＜主体的な健康づくりの促進＞
健康行動の実践と習慣化のために、日々の歩数や食事内容、睡眠の質・時間を記録できるヘルスケアアプリを導入しています。また、主体的な健康づくりを促進する従業員にインセンティブポイントを付与しています。より高いヘルスリテラシーを身につけてもらうために、日本健康マスター検定の受検費用補助を行っています。

2025年度実施内容
全社でウォーキングイベントを実施しました。期間中の1日当たりの平均歩数8,000歩以上を目標としており達成者は600名を超えました。 期間中は昼休みや業務時間後を利用し、医療職による歩き方のコツのレクチャーや各職場で企画した”みんなと一緒に歩く、リアル体験会”、ウォーキング中の身近な風景を応募するフォトコンテストを実施しました。

・最新のエビデンスと指針に基づき法定外健診項目の一部について実施年齢と実施頻度を見直し、未対策の重要な疾患領域に対して新規の項目を追加しました。健診に関するEラーニングを実施し社員のヘルスリテラシー向上につとめました。また、事後措置としての保健指導対象者を拡充しました。これらを通して、健康管理の基本となる健康診断を通した予防施策を強化しました。
・2019年1月より就業時間中の喫煙禁止を就業ルールに定め、2026年1月から就業規則化しました。 卒煙に興味がある方が無理なく参加できるよう、卒煙体験コースから完全卒煙コースまで4つのレベルで開催しました。参加者には禁煙補助薬の無償提供や、チャレンジ期間中の医療職によるコンディションチェックや相談会等を実施し、「卒煙」に取り組む方を全力でサポートしています。
・産業保健体制の再構築を受けて、休業者の復帰支援を再構築しました。休業者の円滑な職場復帰と再発予防を目的として、①再発・再燃に繋がりかねない中途半端な回復での時期尚早な復帰の防止、②十分な回復を図った上で10日間の復帰判定勤務を通してメリハリある復帰判定の実施、③復帰後の懸念事項が解消するまでの継続フォローの実施、といった復帰準備から事後フォローまで一連の支援を確立しました。復職後も継続的なフォローを行い、社員の健康と活躍を支援しています。

2026年度実施内容
・全社員向けの健康スキル学習を実施。グループの健康課題（脂質・血圧、セルフケア、女性の健康）と自社商品理解をテーマに展開し、受講率95.4％、健康意識の変化に関するポジティブ回答率90％となりました。

問題点の把握と改善施策